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zoom RSS 朝鮮半島有事と我が国の動きに注意せよ

<<   作成日時 : 2017/04/11 15:17   >>

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朝鮮半島有事と我が国の動きについて、私達が注意しなければならないのは、「日本人については移動禁止、抵抗する者は拘束あるいは射殺許可という極秘通達」ことと、「すべての韓国国民は有事には国防義務があるのである。日本における在日は敵国民、通名を名乗る者は便衣兵となり、戦時国際法ではテロゲリラとして処刑が認められている存在となる。」ことです。
韓国の渡航を控えなければならないのはもちろんのこと、我が国にいても有事の際は、在日が潜在的な韓国軍として行動する危険性が高く、「凄惨な殺戮戦となる可能性」が非常に高いと感じました。
我が国においては在日や韓国に対する我が国民の怒りが大きく、有事の際はそれが爆発し、在日の方も追い詰められ、あるいは開き直って我が国や国民への攻撃を行う危険性が高いと感じました。
日本国内、国外を問わず私たちは今後の動きに注意しなければなりません・・・

ところで駐韓大使帰任の話だが、情報は米軍からもたらされたもので、韓国における有事通達の中に国民の移動制限の項目があり、米軍や米国人に関するものはないが、日本人については移動禁止、抵抗する者は拘束あるいは射殺許可という極秘通達が出されたことを傍受した旨、連絡があったらしい。
 情報は具体的で信憑性のあるものだというが、余命の情報網ではまだ確認されておらず、巷間、うわさの域を出ないものだ。しかし、状況を勘案するとほとんど事実関係がマッチングするので、2007年から米軍が傍受している暗号解読チームからの情報ではないかと思われる。
 この期に及んで韓国にいること自体が自殺行為であり、ましてやこれから韓国旅行という者はすべて自己責任ということになる。現実に朝鮮戦争が再開されたときに韓国を脱出する連中が日本人を助けることなどあり得ないだろう。通達には明らかに愛国無罪の語句と処分の公表は不可となっているという。有事には、コソボ、クリミア処理をするということだな。メディアを押さえ込めば何でもできるということだ。
 しかし、これは日本でも同様で、日韓、日朝有事では、どちらであれ朝鮮人としての区別はつかないので凄惨な殺戮戦となる可能性が高い。韓国が言う動員令は徴兵と勘違いしてはならない。憲法上、老若男女すべての韓国国民は有事には国防義務があるのである。
日本における在日は敵国民、通名を名乗る者は便衣兵となり、戦時国際法ではテロゲリラとして処刑が認められている存在となる。
 外患罪無用論者が二言目に言う「メディアの報道が許さない」というフレーズは、それこそ有事には意味がない。なぜなら、有事にメディアは真っ先に標的になるからだ。
 クリミアの併合は犠牲者が数名で住民投票によって実に平和的に行われたという。しかし、20万人とも言われる行方不明者の情報は皆無である。
 トルコのクーデター未遂事件では表向きの裁判はアリバイ作りで、裏では想像を絶する粛清が行われている。だが一切のメディアは沈黙している。中国の少数民族虐殺にしてもメディアはまったく報道していない。
 この情報コントロールは戦後、日本メディアでも行われて現在につながっている。彼らの言う報道の自由がずっと都合よく利用されてきたのである。
 2010年からの民主党による30000件にも及ぶ自衛隊機密文書流出が陳(福山)悦郎により自爆自認されたが、その関連と思われるメディア殲滅計画書が巷間、怪文書して出回っていた。朝日やテレビ局の具体的な殲滅、占拠計画書で、一部を引用したときにNHKの「放送設備以外は殲滅」というところを「NHK以外は殲滅」と間違えて、いろいろとあったことを思い出す。
 まあ、関連は過去ログに詳細に記述してあるからそちらでどうぞ。
 準スタッフのなかに予備自衛官補がいる、現在は特段の命令は出ていないようだが自衛隊そのものはかなり動きがあるようだ。安倍総理は法をもってできるだけ平和的駆逐を目指しているシナリオのようだが(笑い)どうもそのような方向には向かっていない。
 基本、組織は機動隊と自衛隊、末端は警察と民間という対応になるであろうから、それへの準備として第五次告発では売国奴のあぶり出しとリスト作りをしている。
 第四次告発までは、警告として朝鮮人学校補助金支給問題やメディアの対象者は基本的に代表者に絞っていたが、検察の対応を見ると、もはや信頼性はゼロである。
最終的には安倍総理の指揮権発動をもっての対応まで行かないうちに、近々、戦争事態が発生しそうなので、唯一の告発機関である検察への告発は続けるが、勃発時に備えての便衣兵、テロゲリラ対策として対象者の数も増やしておかなければならないだろう。
 少なくとも有事において日本側に立つか敵側に立つかの判断でリストアップすることになるので日弁連やメディアは幹部や編集責任者、記者も対象となる。反日行為はすべて対象となるから対象者は大変だな。歴史は繰り返すのだ。売国奴の処理はどこの国でも法にはよらず、ほとんど民間人が怒りを爆発させている。
 冷たい言い方だが、平時の理屈はとおらない。日韓、日朝有事に関しては帰化人も反日日本人も殲滅対象となるのが常識的な流れだろう。
 余命の記述は100%現実となっている。1回くらい外れてほしいなあ???
 

余命三年時事日記から一部転載しました
http://yh649490005.xsrv.jp/public_html/2017/04/11/1609-20170410%E3%82%A2%E3%83%A9%E3%82%AB%E3%83%AB%E3%83%88/

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